Googleサーチコンソールの平均掲載順位とは？上げる方法と見方を紹介

Googleサーチコンソールでは、自社サイトに流入する前のユーザー行動に関する、さまざまなデータが表示されています。

とくに、検索パフォーマンスに内包されている情報は、SEO対策で最も重要な検索順位の改善に役立つデータが詰まっています。

しかし分析を行う中で、それぞれの指標の意味がわからずに困っている方も多いのではないでしょうか。

この記事では、重要な指標の1つである「平均掲載順位」の意味や、他の指標を組み合わせた使い方を解説していきます。

SEO対策の改善方法がわからず悩んでいる方は、ぜひ参考にしてください。

Googleサーチコンソールの平均掲載順位とは？

Googleサーチコンソールの平均掲載順位は、自社サイトがGoogleの検索結果に表示された際の掲載順位の平均値です。

「検索パフォーマンス」から、クリック率や表示回数と合わせて確認でき、自然検索からの流入を伸ばすための重要なデータです。

一般的に、平均掲載順位が向上するにつれて、クリック数も向上するため、改善すればさまざまな成果を得られます。

関連記事：Googleサーチコンソールの機能や使い方を初心者向けに解説【2023年版】

平均掲載順位はどれくらいが適切？

SEO対策をするうえで、平均掲載順位は高いほど良いです。

一般的に、クリック率は順位と比例するためです。

たとえば、1位のページのクリック率が30%である場合、2位、3位になるにつれて20%、10%と下がっていきます。

そのため、平均掲載順位が向上するほど、ページへの流入数の増加が期待できます。

平均掲載順位は他の指標と合わせて定期的に確認する

平均掲載順位を他の指標と合わせて分析に活かせば、コンテンツの改善やSEO戦略の策定に役立てられます。

検索パフォーマンスで合わせて確認できる、以下3つの指標を詳しく解説していきます。

• 合計クリック数
• 合計表示回数
• 平均CTR

合計クリック数

合計クリック数は、特定の期間内に表示された自社サイトのページが、クリックされた回数です。

平均掲載順位と照らし合わせれば、順位ごとのクリック数が確認できます。

平均掲載順位が低いものの、クリック数が多いページを特定して順位を改善すれば、より多くのアクセスが見込めます。

合計表示回数

合計表示回数は、特定の期間内に自社サイトが検索結果に表示された回数です。

合計表示回数が多いページは、検索しているユーザーが多いことを示します。

平均検索順位が低いものの、たくさん表示されているページをリライトすれば、より多くのユーザーに自社サイトの認知を広げられます。

平均CTR

平均CTRは、合計表示回数に対してページがクリックされた割合です。

一般的に検索順位が低いほど、CTRも低くなります。

そのため平均掲載順位に対して、平均CTRが高いページがあれば、上位表示することでより多くのアクセスが見込めます。

また上記のようなコンテンツは、タイトルやディスクリプションの内容が良いとも考えられるので、他のページを改善する際の参考にしても良いでしょう。

Googleサーチコンソールの平均掲載順位の使い方

Googleサーチコンソールの平均掲載順位は、以下の手順で確認できます。

1. サイドバーの「検索パフォーマンス」をクリックする
2. 上部に表示されている「平均掲載順位」にチェックを入れる

また以下画像の赤枠部分のタブを切り替えることで、確認方法を変更できます。

以下では、基本的な5つの確認方法を詳しく紹介していきます。

• 検索クエリで絞り込む
• URLで絞り込む
• 国で絞り込む
• デバイスで絞り込む
• フィルターを活用する

検索クエリで絞り込む

Webページが検索結果に表示された際の検索クエリ別の、平均掲載順位を確認する方法です。

なお、デフォルトでは検索クエリ別の数値が表示されます。

対策キーワード以外の掲載順位を確認できるため、リライトや新しく作成する記事のアイデア探しに役立ちます。

URLで絞り込む

タブを「ページ」に切り替えることで、URL別の指標を確認できます。

平均掲載順位が高いURLは、さまざまなキーワードで上位表示されている証拠です。

一方で表示回数やクリック数が多いにも関わらず、平均掲載順位が低い場合は特定のキーワードでしか上位表示されていないことがわかります。

順位が低いキーワードを特定することで、改善策を立てやすくなり、より多くのアクセスを集められるようになります。

国で絞り込む

タブを「国」に切り替えることで、さまざまな国の検索結果での平均掲載順位がわかります。

なお、海外のユーザーがターゲットでない場合は、日本の数値だけを追えば良いため、あまり使うことはありません。

デバイスで絞り込む

タブを「デバイス」に切り替えると、以下3つのデバイス別の平均掲載順位を確認できます。

• モバイル
• PC
• タブレット

実は検索結果はモバイルとPCで異なることがあります。

そのため、デバイスごとの数値を確認し、それぞれに応じた対策を打つことが重要です。

とくに現代ではスマートフォンの普及により、モバイルデバイスを使うユーザーが増えているため、モバイルの数値が悪い場合は早急に改善しましょう。

フィルターを活用する

フィルターを活用して、より高度な絞り込みを行うことも可能です。

フィルターは、以下画像の場所にある「+新規」をクリックすることで利用できます。

以下4つのフィルターを利用でき、上記4つの見出しで紹介した絞り込みと組み合わせれば、より精度の高いデータを確認できます。

• 検索キーワード
• ページ
• 国
• デバイス

たとえばタブを「クエリ」にし、フィルターで調査したいページのURLを指定すれば、該当するページの数値だけを検索クエリ別に確認可能です。

ページ単体のキーワードごとの平均掲載順位を確認できるため、リライトの戦略策定に役立ちます。

Googleサーチコンソールの平均掲載順位がおかしい原因と対処法

平均掲載順位を確認する際、他の分析データなどと数値が合わないと感じたり、違和感を覚えたりすることがあります。

以下では、平均掲載順位の表示がおかしいと感じる2つの原因を詳しく解説していきます。

• 実際の検索結果と乖離がある
• 他のアクセス解析ツールと数値が異なる
• 計測期間の絞り込みを間違えている

実際の検索結果と乖離がある

平均掲載順位が、実際の検索結果の画面と大きく異なることがあります。

しかし、Google検索の仕様上の問題であるため、エラーなどではありません。

数値の乖離は、Google検索の以下のようなシステムによって起こります。

Googleはパーソナライズ検索によって、ユーザーの検索クエリや閲覧ページの履歴に合わせて検索結果を調整しています。

たとえば、楽天をよく利用するユーザーが「冷蔵庫 通販」と検索をかければ、楽天の冷蔵庫販売のページが上位に表示される可能性が高くなります。

ベアップデートは、地域性の高い検索クエリに対して、関連性が高いページを上位に表示する仕組みです。

東京都新宿区にいるユーザーが、「カフェ」と検索をすると、新宿近郊のカフェが上位に表示されるようになっています。

そのため検索クエリによっては、ユーザーごとに多様な検索結果が表示されていることを理解しておく必要があります。

また、データはGoogleサーチコンソールに即時反映される訳ではありません。

1日程度のラグがあることも考慮して、確認を行いましょう。

他のアクセス解析ツールと数値が異なる

平均検索順位は、AhrefsやSEMrushなどのSEO対策ツールでも確認できます。

しかし、Googleサーチコンソールに表示されている順位と、乖離があることも珍しくありません。

それは、サーチコンソールとそれ以外のツールに以下のような違いがあるからです。

Googleサーチコンソール以外のアクセス解析ツールは、Google検索の内部まで干渉できません。

そのため、独自のクローラーやプログラムを使って、外部から数値を測定しています。

つまり、必ずしも正確な情報ではないため、ツールごとに平均掲載順位にばらつきが出てしまうのです。

著名なSEO対策ツールであれば、精度の高いデータを提示してくれますが、完璧ではありません。

アクセス解析ツールごとの平均検索順位の違いに迷った場合は、Googleサーチコンソールの数値を参考にしましょう。

計測期間の絞り込みを間違えている

Googleサーチコンソールでは、平均掲載順位を表示する際に計測期間を絞り込めます。

そのため、直近で順位が大きく動いたページなどは、実際の検索結果と平均掲載順位が乖離することがあります。

たとえば以下のような変動があったページの平均掲載順位は、絞り込む期間によって数値が大きく変わります。

上記のページに対して「過去3か月間」などで絞り込みをかけると、実際の順位を大きく下回ります。

計測期間を「過去7日間」などに変更すると、より正確なデータを計測できるため、変更して確認してみましょう。

Googleサーチコンソールの平均掲載順位を上げる方法

平均掲載順位は、長期間にわたって安定してページを上位に表示させることで向上します。

そのためには、SEO対策の強化や改善を繰り返し、コンテンツやWebサイト全体の品質を上げることが大切です。

以下4つの具体的な方法について、解説していきます。

• コンテンツの品質を上げる
• Webサイトの構造を見直す
• 被リンクとサイテーションを獲得する
• Webサイトの更新頻度を上げる

コンテンツの品質を上げる

Googleが検索結果の掲載順位を決める上で、最も重要視しているのがコンテンツの品質です。

対策キーワードに対する検索意図を深掘りし、ユーザーが求めている情報と競合ページに無い付加価値を含めれば、上位に表示されやすくなります。

また、現代のSEO対策では「E-E-A-T」の意識も大切です。

E-E-A-Tとは、Webページの体験・権威性・専門性・信頼性を表す言葉で、Googleの検索品質評価ガイドラインで定義されています。

以下のポイントを意識して、コンテンツを作成すればE-E-A-Tが向上し、上位に表示されやすくなるでしょう。

• 自社の体験や経験を含める
• 関連性の高いページへの内部リンクを設置する
• 著者や運営者の情報を記載する
• 一次情報を含める
• 専門家に監修を依頼する
• 構造化マークアップを施す
• インタビューを行う

Webサイトの構造を見直す

Webサイトの構造を最適化すれば、クローラビリティが向上して、ページが正しく評価されやすくなります。

また、ユーザーもサイト内を回遊しやすくなるため、滞在時間や閲覧ページの増加が期待できます。

間接的なSEO効果も期待できるため、以下のような施策で最適化しましょう。

• ツリー構造の意識する
• トピッククラスターを形成する
• シンプルで内容がわかりやすいURLにする
• 4階層以内に止める
• パンくずリストを設置する
• サイトマップを用意する

コンテンツ単体の品質改善と並行して行うことで、Webサイト全体での順位向上が見込めます。

被リンクとサイテーションを獲得する

被リンクとサイテーションを獲得できれば、Googleに良質なページであることを伝えられます。

いずれも他サイトから自サイトが紹介されたことを示しますが、以下のような違いがあります。

上記の内、特に重要なのは被リンクの獲得です。

Googleは、獲得した被リンクの量と質を順位決定の指標にしているため、直接順位に影響します。

ただし、良い評価にカウントされるのは自社サイトのテーマと関連性があり、その分野で権威性や専門性があるサイトからの被リンクのみです。

そのため被リンクの自作自演や、無差別に被リンクを依頼するなどの施策は無意味となります。

良質な被リンクを得るには、競合他社が引用したくなるような情報を含んだコンテンツを制作することが大切です。

特定の分野の統計情報や独自の研究結果を掲載するなど、競合がコンテンツ制作を行う際の助けになるような情報を含むと良いでしょう。

また、サイテーションを獲得することで、自社の認知が向上し、Webサイトへのアクセス数や指名検索数の向上が見込めます。

現状Googleは、サイテーションの獲得数を検索順位決定の指標にはしていませんが、間接的に良い効果が得られるため、積極的に獲得しましょう。

Webサイトの更新頻度を上げる

頻繁に更新されているWebサイトは、Googleから良い評価を受けやすい傾向にあります。

検索順位と直接的な関係はありませんが、以下のような効果が得られるため、間接的な評価の向上が期待できます。

• クロールの頻度が上がる
• ユーザーから信頼を得やすくなる
• 常に新しい情報を提供できる

更新頻度が上がると、クローラーが頻繁にWebサイトに訪れるようになり、インデックスのスピードが早くなります。

リライトを行った際の変更も早く伝えられるようになるため、施策を有利に進めることが可能です。

また、最新の情報を滞りなく発信しているWebサイトは、ユーザーにも信頼されやすいです。

新規記事の作成はもちろん、リライトも行いながら更新性を高めれば、Webサイト全体で平均掲載順位の向上が見込めるでしょう。

まとめ：平均検索順位を活用してSEO対策を成功させよう

Googleサーチコンソールで平均掲載順位を確認すれば、作成したコンテンツの順位状況を確認できます。

リライトをはじめとした、SEO施策のアイデア出しに役立つ情報が手に入るため、定期的に確認するのがおすすめです。

この記事を参考に基本的な使い方や他の指標と合わせた活用方法を理解し、順位の向上を狙いましょう。

磯崎慎平

株式会社eclore　Web Director / Marketing Director
デザイン専門学校を卒業後、2012年に入社。Web領域を中心に、コーポレートや採用サイト、メディアサイトなどのデザイン、コーディング業務に従事。また、リスティングを中心とした広告運用も担当。SEO・広告の観点で優位性のあるWeb制作を得意としています。Web制作数 年間100以上 / 広告運用額 年間2億円以上。