コラム

動画広告とは?種類や料金体系・制作時のポイントを解説

「動画広告にはどのようなな種類があるの?料金の仕組みや運用のポイントについて知りたい」とお考えではありませんか。

昨今、動画需要が高まっている背景から、動画広告に注目が集まっています。

そこで今回は、動画広告の種類や料金体系や、実際に運用を始める際のポイントをご紹介します。

動画広告の運用をご検討の方は、ぜひ参考にしてください。

<SEO対策について詳しく知りたい方はこちら>SEO対策とは?SEO対策のメリット・デメリットと対策方法を詳しく解説

動画広告とは?注目される背景

狭義にはインターネットで用いられる広告を指すことが多いですが、広義ではテレビCM・タクシーや電車内で流れるものも含まれます。昨今、次のような理由から動画広告が注目されています。

  • 動画広告市場の拡大
  • 動画需要の加速

それぞれの理由を詳しく解説します。

動画広告市場の拡大

インターネット広告市場の中でも、伸び率が高いのが動画広告です。動画広告市場は右肩上がりに上昇しており、2025年には1兆465億円にまで達する見込みです。

さまざまな業種や規模の企業が動画広告を出稿しており、今後も拡大することが予想されます。

動画需要の加速

動画広告が注目される背景には、コロナ禍による巣ごもり需要の拡大・スマートフォンの普及によって、動画を視聴する機会の増加が関係しています。

総務省の情報通信白書(令和4年)によると、モバイル端末の利用が増加していることが示されています。

総務省の情報通信白書(令和4年)

また、動画配信の市場についても右肩上がりで、2025年も上昇する予測値です。

総務省の情報通信白書(令和4年)

上記のように、動画需要が増している背景から注目を集めています。

動画広告の課金形態

動画広告の課金形態は、下記の3つに分けられます。

  • CPV:再生回数に応じて課金
  • CPM:表示された回数に応じて課金
  • CPC:クリックされた回数に応じて課金

それぞれ解説します。

CPV:再生回数に応じて課金

動画の再生回数に応じて課金されるのが、CPV(Cost Per View)と呼ばれる形態です。

CPVはメディアにより、視聴回数がカウントされるタイミングが異なります。たとえば3秒視聴したら1カウントのメディアもあれば、すべて再生したら1カウントと見なされる場合もあります。

CPM:表示された回数に応じて課金

CPV(Cost Per View)は動画広告が表示された回数で課金されます。

1,000回の表示ごとに費用が発生する方式で、他の方法に比べてコストを抑えやすい特徴があります。

CPC:クリックされた回数に応じて課金

動画広告を見たユーザーが実際にクリックした回数だけ課金されるのがCPM(Cost Per Mille)です。

CPMは集客につながった数がわかりやすく、費用対効果が明確になります。またクリックしただけ課金されるため、無駄な広告費を省けるのがメリットです。

動画広告の種類

動画広告には、下記の2種類があります。

  • インストリーム広告
  • アウトストリーム広告

運用目的によって効果的な種類が異なるため、それぞれ把握しましょう。

インストリーム広告

インストリーム広告とは、ユーザーが視聴している動画の前後や合間に表示される広告のことです。YouTubeで動画を開くと最初に広告が表示されることがありますが、インストリーム広告です。

インストリーム広告は、動画を途中でスキップできる「スキッパブル型」と最後まで視聴しなければいけない「ノンスキッパブル型」に分かれます。

また、動画の最初・途中・最後のどこで広告が再生されるかで、名称が異なります。

プレロール広告 動画の視聴前に表示される広告
ミッドロール広告 動画の途中で表示される広告
ポストロール広告 動画再生終了後に表示される広告

たとえば視聴開始時に表示されるスキップ可能な広告は、スキッパブル型のプレロール広告にあたります。

アウトストリーム広告

アウトストリーム広告は、動画コンテンツの外で表示されるビデオ広告のことで、下記の3種類があります。

インリード広告 コラムやニュースなどのコンテンツの間やSNSのフィードに表示される動画広告
インバナー広告 Webサイトやメディアなどが設けている枠に表示する動画広告
インターステイシャル広告 Webページを移動するタイミングで表示される動画広告

アウトストリーム広告はインストリーム広告に比べて配信の自由度が高く、低コストで出稿できる特徴があります。

動画広告のメリット

動画広告のメリットは、文章や静止画に比べて情報量が多く、細かな意図が伝わりやすい点です。

音と動きでユーザーの興味を引けるため、視覚と聴覚の両方からアプローチできます。文章を読むことに抵抗があるユーザーに対しても、動画なら短時間で伝えたい内容を凝縮でき、ストレスを与えにくいです。

また、動画制作には多彩な表現方法があり、クリエイティブに自社の魅力を伝えられます。

動画広告のデメリット

メリットが多い動画広告ですが、制作に時間やコストが発生する点はデメリットです。企画・撮影・編集と多くの工数が発生するため、自社で一貫して行う場合は、動画制作のノウハウが不可欠です。

また動画制作会社に依頼する場合は、外注費用が発生します。作成した動画に対するユーザーの反応が悪ければ、改善にあたって作り直す必要も出てくるでしょう。

しかし動画は伝えられる情報量が多く、ユーザーに強く訴求できる利点があり、発生した費用やコスト以上にメリットも受けられます。

動画広告の主要な配信場所と特徴

動画広告の主要な配信場所と特徴について、表にまとめました。

配信場所 特徴
YouTube 利用者が多い動画プラットフォーム幅広い利用者層にアプローチできるインストリームやアウトストリーム広告の種類が豊富
Twitter リアルタイム性の高いSNSタイムラインのテキストコンテンツ上に表示される通常のツイートと同様の形式でいいねやリツイートができる
Facebook 実名登録が原則のSNSコアなユーザー層は30代~50代オフィシャル感が強く、ビジネス目的で利用するユーザーも多いフィードやストーリーズに動画広告を表示できる
Instagram 写真や動画で投稿する視覚的な要素が強いSNS20代~30代によく利用されており、比較的女性のユーザーが多いフィード・ストーリーズ・発見タブ・リールに動画広告を配信できる
TikTok ショート動画に特化した動画SNS10代の若者の利用率が高いアプリの起動時やユーザーのおすすめフィードに動画広告を表示できる

上記の表を参考に、自社に合った配信場所で動画広告を運用しましょう。

動画広告で成果を出すポイント

動画広告で成果を出すために意識したいポイントは、下記の5つです。

  • ターゲットを明確にする
  • 開始数秒で興味を引く
  • ストーリー性を持たせる
  • ターゲットと商材に合わせたメディアを選ぶ
  • 運用開始後はPDCAを回す

それぞれのポイントを踏まえて、効果的な施策を図りましょう。

ターゲットを明確にする

動画のみならず、広告を運用する際はターゲットを明確にすることが先決です。

ユーザーが動画を視聴しているときに興味のない広告が流れてくると、悪い印象を与えかねません。ターゲティングを誤ると費用対効果が悪くなり、自社の評判を落とす可能性もあります。

やみくもに広告動画を配信するのではなく、自社の商品やサービスを利用しそうなターゲットに的を絞ることが重要です。

開始数秒で興味を引く

動画を視聴し続けてもらうためには、最初の3秒が肝心です。そこで価値を感じてもらえないと、スキップされるでしょう。

ノンスキッパブル型の動画広告も、興味を失ったユーザーに対しては意味をなしません。前置きが長かったり、意味が伝わりづらかったりすると、離脱されやすくなります。

最初の数秒で、ターゲットとなるユーザーの興味を惹きつけることが大切です。

ストーリー性を持たせる

ストーリーは共感を呼び、記憶に残りやすいメリットがあります。さらに、ユーザーの理解を促せるため、起承転結を意識して動画を制作するとよいでしょう。

視聴者の共感を誘うようなコンセプトでストーリー性のある動画広告を作れば、より効果的にユーザーの心に働きかけられます。

ターゲットと商材に合わせたメディアを選ぶ

ターゲットや商材に合致しないメディアを選ぶと、ユーザーに興味を持ってもらえず、広告の無駄打ちに終わる可能性があります。そのため、自社の商品やサービスのターゲット層が利用しているメディアを見極めることが重要です。

たとえば、20代の女性をターゲットとした化粧品であればInstagram、10代の若者にゲームアプリを訴求したい場合はTikTokなど、適した媒体を選びます。幅広い年齢層に広範囲でアプローチしたい場合は、YouTubeもおすすめです。

どのメディアを選択するかで広告の成果が変わるため、配信先は慎重に選びましょう。

運用開始後はPDCAを回す

動画を配信したら終わりではなく、効果測定を行い、PDCA(Plan→Do→Check→Action)サイクルを回すことが重要です。

KGIやKPIを設定し、「広告は適切なターゲットに届いているか」「コンバージョンにつなげられているか」を確認しながら運用しましょう。

KGI(重要目標達成指標)とはビジネスのゴールを示したもので、KPI(重要業績評価指標)は、ゴールまでの中間地点を意味します。KPIに基づいて効果測定・分析を行うことで、成果を高められます。

具体的な改善点や方向性が明確になり、目標達成に近づくことができるでしょう。

まとめ:最適な配信先を選んで動画広告で成果を出そう

コストや工数が多くかかる動画広告だからこそ、事前の準備に余念をかかさず運用することが肝心です。ユーザーの心に響く動画広告を制作し、ターゲットに届く施策を講じることで、効果的に働きかけられます。

最適な配信先を選び、動画広告の目的に基づいて、適切な効果測定と改善を実施してください。

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