【2025年12月】SEO最新ニュース・トレンドまとめ

2025年12月は、検索アルゴリズムの大規模アップデートや検索エンジンへのAI統合の進展、さらにはSearch Consoleの新機能追加など、SEO担当者に見逃せないトピックが多数発生しました。

特にGoogleコアアルゴリズムアップデートの実施やGoogleサーチコンソールにもAIによるレポート設定補助、ソーシャルメディア連携、週次・月次表示など新しいレポート機能の提供開始なども話題となりました。

本記事では、これら12月の主要なSEOニュースを国内外からピックアップし、その概要と企業が取るべき対応策についてわかりやすくまとめますのでぜひご覧ください。

2025年12月Googleコアアルゴリズムアップデートを実施

引用元：Google 検索ステータス ダッシュボード「2025年12月のコアアップデート」

Googleは2025年12月11日より年内3回目となるコアアルゴリズムの広範なアップデート（December 2025 Core Update）を開始し、12月29日に完了しました。約18日間に及ぶロールアウト期間中、検索結果の変動が複数回観測され、一部のサイトで大幅な順位変動が報告されています。

 

これは2025年では3月・6月に続く3回目のコアアルゴリズム変更で、検索ランキング決定システム全般に広範な見直しが加えられています。今回も特定の分野や手法を狙ったものではなく、「検索結果全体の質向上」を目的とした通常のアップデートであり、Googleから特別な対策情報は提供されていません。

ただしロールアウト前の12月9日に行われたSearch Central Liveで、Googleのジョン・ミューラー氏が「数週間以内にアップデートが行われるかもしれない」と示唆しており、また公式ドキュメントにも「大規模アップデートを待たずとも日々アルゴリズム更新が行われており、改善の効果が表れることもある」との一文が新たに追加されました。

また、スイス・チューリッヒで今週開催された Search Central Live で、John Mueller（ジョン・ミューラー）氏は「今後数週間のうちに実施されてもおかしくはない」と実行を仄めかしてさえいました。

引用元：海外SEO情報ブログ「Google、2025年12月のコア アップデート (December 2025 core update) をロールアウト。年内いっぱいは順位変動の可能性あり」

これは、サイト運営者が次のコア更新まで手をこまねいて待つ必要はなく、日頃から品質向上に努めれば小さな更新で順位が上向く可能性もあることを意味します。

2025年12月コアアルゴリズムアップデートに対して企業が取るべき対応

コアアップデートによる順位変動が発生した場合でも、Googleは「順位が下がったページに明確な問題があるとは限らない」と繰り返し述べています。まずは慌てずに、アップデートの完了まで数週間の様子を見ることが重要です。その上で、自社サイトのコンテンツを改めて評価し直し、E-E-A-T（専門性・権威性・信頼性）やユーザーにとっての有益性が十分か検討してください。

不必要なページや低品質なコンテンツがあれば整理し、ユーザーの検索意図を満たす質の高い情報提供に注力しましょう。Googleが提示するコアアップデートのガイドライン（評価基準の見直し項目）に沿ってサイトを改善することが、長期的な検索パフォーマンス向上につながります。

また今回のドキュメント更新が示すように、日頃からコンテンツ改善を継続することで次の大規模更新を待たずとも評価回復が見込める場合があります。定期的なコンテンツ監査と改善サイクルを回し、ユーザーに価値ある情報を提供し続けることが重要です。

加えて、アップデート期間中に大きな順位変動があった場合は時系列で記録し、Googleの発表する展開スケジュールと照らし合わせて分析しましょう。これにより、変動がアップデートに起因するか否かを判断しやすくなり、社内報告や今後の対策立案に役立ちます。

小規模なコアアップデートを継続的に実施しているとGoogleが公式で言及

引用元：Google Search Central「Google 検索のコア アップデートとウェブサイト」

Googleは検索セントラルのドキュメントを更新し、「主要なコアアップデートの合間にも小規模なコアアップデートを継続的に行っている」ことを明記しました。従来から検索アルゴリズムは日々微調整されていると非公式に言及されていましたが、公式ドキュメントで明文化されたのは初めてです。

Googleの説明によると、この追記は「次の大規模コアアップデートまで待たなくても、サイト改善によって順位上昇が起こり得ることを明確にするため」だとされています。

小規模なコア アップデートに関するセクションを追加
内容: コア アップデートに関するドキュメントに、Google が検索アルゴリズム（小規模なコア アップデートを含む）を継続的に更新する方法と、それがウェブサイトに与える影響についての情報を追加しました。
理由: コンテンツを改善したサイト所有者は、次の大規模なコア アップデートを待たなくても、Google 検索の検索結果での順位が上がる可能性があることを明確にするためです。

引用元：Google Search Central「ドキュメントの最新の更新内容」

小規模なコアアップデートが企業・SEO担当者に与える影響

これはサイト運営者にとって朗報です。質の高いコンテンツ提供や改善施策を行えば、年に数回の大型アップデートまで待たずとも日常的な小規模更新で評価向上が反映される可能性があることになります。

逆に言えば、順位下落からの回復も常時起こり得るため、日頃から改善を積み重ねておくことが重要です。大規模アップデート時だけでなく平常時も検索パフォーマンスを継続監視し、ユーザーファーストの改善を怠らないことが求められます。

Googleサーチコンソールの機能追加

2025年12月はGoogleサーチコンソール自体の新機能追加も相次ぎました。まず、検索パフォーマンスレポートにAIを活用した設定補助（AI-powered Configuration）機能が実験導入されました。

引用元：Google Search Central「新しい AI を活用した構成で Search Console の分析を効率化する」

これは「○○の国別トレンドを比較したい」等と自然言語で入力すると、自動でフィルタや指標を組み合わせてレポートを生成してくれる機能です。レポート作成の手間を省きつつ、発見的なデータ分析を支援する取り組みで、現在一部ユーザーに限定公開されています。

次に、「ソーシャル チャンネル」のパフォーマンスデータ統合が発表されました。これは自サイトに関連付けたYouTubeやTikTok、Instagram等の公式アカウントが、Google検索上でどの程度表示・クリックされているかを把握できる機能です。

引用元：Google Search Central「Search Console にソーシャル チャンネルを導入」

具体的には、ソーシャルプロファイルへの検索流入数（クリック数・表示回数）や上位クエリ、ユーザーの所在地などが一目で分かります。これらデータはSearch Console Insights（サーチコンソール インサイト）のレポート内に統合され、ウェブサイトとソーシャル媒体を横断したパフォーマンスを確認できるようになります。

現在はSearch Console側で自動検出・関連付けできた一部サイトで試験提供されており、今後の本格展開に向けフィードバックが集められています。さらに、検索パフォーマンスレポートを日別だけでなく週別・月別の単位でも閲覧可能にするアップデートも行われました。

長期間のデータを俯瞰する際に日次ではノイズが大きすぎる場合でも、週次・月次に切り替えることでトレンドを把握しやすくなります。この週次・月次ビュー機能はすでに全ユーザーに展開済みで、Search Console上でグラフ表示を切り替えるだけで利用できます。

Googleサーチコンソールの機能追加に対して企業が取るべき対応

新機能群については、積極的にテスト・活用することでSEO業務の効率化と新たなインサイト発見につながります。AIによるレポート構成機能は現在実験段階ですが、利用可能なユーザーは自然言語で様々な分析指示を試し、どのようなレポートが得られるか検証してみましょう。

定型的なレポート作成の時間短縮だけでなく、自分では気付かなかった視点の分析が得られる可能性があります。ソーシャルチャネルのデータ統合については、該当する場合にSearch Console Insights上で案内が表示されるため、指示に従って自社のソーシャルアカウントを確認・追加してください。

この機能により、ブランド全体の検索エコシステムを把握しやすくなります。例えば、自社のYouTube動画やTwitterプロフィールが検索結果でどの程度クリックを獲得しているかを知ることで、ウェブサイト以外のチャネル戦略にも活かせます。もし特定のソーシャル媒体からの流入が多ければ、その媒体向けのSEO（プラットフォーム内最適化）やコンテンツ発信を強化する、といった判断材料になるでしょう。

また、週次・月次ビューは長期トレンド分析に有用です。アルゴリズム変動の影響や季節変動、キャンペーン効果などを評価する際、月次グラフに切り替えることで全体的な増減傾向を把握できます。週次ビューは短期的な異常値を平滑化し、徐々の成長や減少を掴むのに役立ちます。これらをレポートに取り入れることで、経営層や非SEOの関係者にも平易かつ説得力のあるデータ報告が可能になるでしょう。

総じて、Search Consoleの新機能は無料で提供される強力なツールです。社内で情報共有し、使い方の知見を蓄積してSEO対策の高度化・効率化に繋げてください。

Googleによるllms.txtの騒動

一方で、12月初頭に話題となったのがGoogleによる「llms.txt」ファイルの一時公開です。llms.txtは、Webサイト運営者が自サイトのコンテンツを言語モデル（LLM）の学習データやAIクローラに利用されることを制御するため提唱されているテキストファイル仕様ですが、Googleは以前から「採用予定はなく無視して良い」という立場を取っていました。

（※以下、DEEPLによる翻訳）
私の知る限り、AIサービスでLLMs.txtを使用しているとは公表しているものはありません（サーバーログを見れば、それすらチェックしていないことがわかります）。私にとっては、これはキーワードメタタグに匹敵するものです。つまり、サイト所有者が自らのサイトについて主張している内容です…（そのサイトは本当にそうなのか？ まあ、確認はできます。その時点で、直接サイトを確認すればいいだけのことではないでしょうか？）

引用元：reddit「LLM.txt – where are we at?」

しかし12月3日前後、GoogleのSearch Centralサイト上で突然「https://developers.google.com/llms.txt」というURLが発見され、中身が確認されたとの報告がありました 。内容は特定のディレクトリを許可/不許可といったシンプルな記述でしたが、この発見に業界は色めき立ちます。ただしその数時間後には該当URLは404エラーとなり、Google内部で誤って公開された可能性が高いと見られています。

Googleのスポークスパーソンから正式なコメントは出ていませんが、過去の発言から推測すれば今回のllms.txt公開はテスト目的か社内のミスであり、現時点でGoogleがllms.txtを正式にサポートする意図はないと言えそうです。

llms.txtに対して企業が取るべき対応

llms.txtに関しては、現時点で特段の対応は不要でしょう。仮に将来Googleが方針転換しllms.txtに対応するとしても、その際には公式なアナウンスがあるはずです。むしろ重要なのは、自社サイトのコンテンツがAIにどう利用されているかを把握しようとする視点です。

例えば、ChatGPTなど外部の生成AIが自社コンテンツを参照して回答を出していないか、出典表記されているかなどを定期的に確認する方法も検討できます。現状ではAIクローラーを制御する標準手段は無く、一部ではrobots.txtの利用やデベロッパー向けの利用規約での禁止など議論がありますが、決定打はありません。

「Preferred Sources」を英語圏でグローバル展開、購読ニュースの優先表示も開始

引用元：Google「新機能とパートナーシップでウェブをサポート」

Googleはニュース検索に関連して、12月にいくつかの大きな発表を行いました。1つ目は「Preferred Sources」（優先ソース）機能のグローバル展開です。

これは検索結果のトップニュース枠において、ユーザーが好きなニュースサイト・メディアを「お気に入り登録」しておくと、そのサイトの記事が優先的に表示される機能で、9月から米国などで試験提供されていたものです。

12月に英語ユーザーを対象に全世界で提供開始となり、2026年初頭には他言語にも拡大予定と発表されました。Googleによると、初期提供地域での利用データではユーザーが選択した優先ソースの数は延べ9万件以上に上り、ローカルブログから大手メディアまで多種多様なサイトが登録されています。

さらに「優先ソースに登録したユーザーは、そのサイトへのクリック率が平均2倍になる」とも報告されました。これは、ユーザーが関心のある信頼サイトを指定することで、そのサイトの記事が目に留まりやすくなり結果として訪問増につながるというデータです。

（前略）
これまでユーザーは、専門的なブログから世界的なニュース メディアまで、約 9 万もの幅広いウェブサイトを Preferred Sources として選択しています。また、これまでに Preferred Sources を選んだ人は、そのサイトへのクリックが平均して 2 倍に増加しています。

引用元：Google Japan Blog「ウェブを支援する新機能とパートナーシップ」

2つ目は、ニュース出版社とのAI分野での提携強化です。Googleは「商業パートナーシップパイロット」として複数の主要ニュースメディア（The Guardian, The Washington Post, Der Spiegel, El País, Folha de S.Pauloなど世界各国の有力媒体）と協力し、Googleニュース上でAIを活用した新機能のテストを開始すると発表しました。

当社は現在、Der Spiegel、El País、Folha de S. Paulo、Infobae、Kompas、The Guardian、The Times of India、The Washington Examiner、The Washington Post など、世界中のさまざまなニュース出版社と新たな商業パートナーシップ プログラムを試験的に導入し、AI がどのように読者のエンゲージメントを高めるのに役立つかを検討しています。

引用元：Google「新機能とパートナーシップでウェブをサポート」

具体的な取り組みとしては、参加出版社のGoogleニュースページ上で記事の要約（AIによる自動生成の概要）や音声によるブリーフィングを提供する試みが挙げられています。これらAI生成コンテンツには明確に出典が表示され、ユーザーが元の記事を読むためのリンクも設置されるとのことです。

同時に、Associated Press（AP通信）や韓国・Yonhap通信、インドネシア・Antara通信、ブラジル・Estadãoなどとの間でリアルタイムニュースフィードのライセンス契約も締結し、自社AI（Gemini等）の精度向上に高品質なニュースデータを活用する方針も示されました。

また、Estadão、Antara、Yonhap、 The Associated Pressなどの組織と提携して、リアルタイムの情報を取り入れ、Gemini アプリの検索結果を強化しています。

引用元：Google「新機能とパートナーシップでウェブをサポート」

これら一連の発表は、検索エンジンがAI時代においても信頼できる情報源（ニュース出版社など）との共存共栄を図ろうとしている姿勢の表れといえます。特に、各国のニュースメディアと協調しながらユーザーへの情報提供を進化させる取り組みは、欧米で高まっている「ニュースコンテンツの適正利用と対価支払い」の議論にも対応する動きと言えるでしょう。

Googleとしては、AIがニュースを要約しても元記事へのトラフィックや収益機会を確保し、パブリッシャー側の利益も守るというメッセージを発信しているものと考えられます。

「Preferred Sources」に対して企業が取るべき対応

ニュースやコンテンツを発信する企業にとって、これらの動きは見逃せません。まずPreferred Sourcesへの対応ですが、これは主にニュースサイト向けの機能とはいえ、企業ブログやオウンドメディアがニュース枠に表示されるケースもあります。ユーザーに優先ソースに登録してもらえれば明確にクリック数増加につながるデータも出ています。

そこで、コアな読者やファンとのエンゲージメント強化が重要になります。具体的には、「Googleで○○（自社名）を優先ソースに設定してください」とSNSやメールマガジンで案内したり、サイト上で案内画像付きで登録方法を説明するといった施策が考えられます。

特にニュースメディア企業であれば、自社サイトに訪れたユーザーに対し「また当社の記事を見逃さないために、Googleニュースで優先ソース設定をおすすめします」などと告知することも有効でしょう。

ただし一般ユーザーには馴染みのない新機能でもあるため、押し付けにならないよう平易な説明とともに案内することが大切です。優先ソースに選ばれるには、日頃から信頼を得ていることが前提となるため、ブランドロイヤリティの向上にも引き続き注力すべきです。

次にAI要約や音声概要への対応です。これは参加する大手ニュース出版社向けの実験ですが、将来的に広がれば多くのコンテンツ提供者が自動要約される可能性があります。要約されること自体は避けられない流れと考え、要約されても誤解がないコンテンツ作りを意識しましょう。

重要な事実や数字は本文冒頭や各段落の冒頭で触れておき、AIが抽出しやすくします。また、記事内に補足情報や前提条件を明記し、要約文だけ読んだユーザーが間違った結論を抱かないよう配慮します。さらに、AI要約から元記事への誘導を最大化する工夫も必要です。

例えば「・・・（詳細は本文で解説）」のように、要約には載りにくい深掘り情報が本文にあることを示唆する文章を盛り込むのもひとつの手です。音声概要については、視覚障害者向けの取り組みなどアクセシビリティ向上として歓迎すべき動きですので、特段の懸念は少ないでしょう。技術的には構造化データ（Speakableマークアップなど）の整備により音声読み上げ対応をしておくことも今後重要になるかもしれません。

また、ニュース媒体以外の企業にとっても示唆があります。Googleが権威ある情報源をAIと組み合わせユーザー体験向上に努めているということは、企業発の情報であっても信頼性や権威付けが極めて重要になることを意味します。

プレスリリースや公式ブログ記事であっても、一方的な発信ではなく第三者から参照・引用されるような内容（データや有益な知見の提供）を心がけると、AI時代の検索において存在感を維持できるでしょう。さらに、Googleなどプラットフォームとの協業機会があれば積極的に参加を検討すべきです。

今回のパイロットのように大手メディアしか対象でなくとも、中長期的には中小のコンテンツ提供者にも類似のプログラムが広がる可能性があります。業界団体などを通じて最新情報を収集し、自社コンテンツが適切に扱われるための働きかけ（必要に応じGoogleへのフィードバック送信など）も行っていくと良いでしょう。

OpenAIの最新動向について（GPT-5.2モデルとChatGPT新機能）

SEO担当者にとって検索エンジン以外のAI動向も無視できません。12月にはOpenAIからGPT-5.2という新たなAIモデルが公開され、大きなニュースとなりました。

GPT-5.2は従来より推論力や長文処理能力が向上し、スプレッドシートの自動作成やプロジェクト管理といった実務的なタスク遂行にも強化が図られたとされています。背景には、Googleの次世代AIモデル（Gemini 3など）に対抗する必要性があり、OpenAIの内部で開発スピードを上げる「コードレッド（非常事態）」体制が敷かれていたことが報じられています。

一方、ChatGPT自体にも新機能が追加されました。それが「ショッピングアシスタント（ショッピングリサーチ）」と呼ばれる製品リサーチ支援機能です。ユーザーが「○○を買いたい」と相談すると、まず希望条件（用途や予算、好みのスタイル等）をチャットで聞き出し、その上で最新の商品データやレビュー情報をウェブから収集し、最適な選択肢を提案してくれるものです。

生成されるのは「あなたへのパーソナライズされた購入ガイド」であり、単なる一問一答ではなくユーザーと対話しながらニーズを深掘りし、数分かけてリサーチ結果をまとめ上げます。

価格や在庫状況、口コミ評価など極めて具体的で最新性のある情報も含まれる点が特徴で、OpenAIによれば従来のChatGPTによる検索回答より製品選定の正確性が向上したとのことです。この機能は無料プラン利用者も含めログインユーザー全員に提供されており、スマホアプリとWeb版の両方で利用可能です。

参照：Open AI「ChatGPT にショッピングアシスタントが登場」

OpenAI側はホリデーシーズンに合わせたリリースとしており、買い物用途でのチャットボット活用を一気に普及させる狙いがうかがえます。総じて、OpenAIはモデル性能の飛躍とユーザー向け機能強化の両面で積極的な展開を見せており、検索エンジン業界との競争・共存関係がますます深まっています。

OpenAIの最新動向から企業が取るべき対応

まずGPT-5.2の登場は、生成AIの急速な進化を象徴しています。これは検索エンジンにも影響を与える可能性があります。より高性能なAIモデルが一般ユーザーに提供されることで、検索に代わる情報取得手段としてチャットボットを使う人が増えるかもしれません。

また、Googleなど他社のAIも対抗して機能向上を図るでしょう。そのため企業のSEO担当者は、従来の検索ランキング対策だけでなくマルチチャネルでの情報露出を意識する必要があります。

たとえば、ChatGPTやBing Chatなどが参照する情報源として自社コンテンツが組み込まれる可能性を考慮しましょう。具体的には、構造化データの整備やFAQページの充実、専門知識の英語発信など、AIがデータを取得しやすい環境を整えることが考えられます。

GPT-5.2クラスのモデルになるとウェブ上の膨大な情報から信頼性の高いコンテンツを抽出・要約する能力も高まります。その中で選ばれるには、権威性の高い被リンクや言及を得ておくこと、公式サイトにエビデンス豊富な記事を掲載しておくことが有効でしょう。

ショッピングリサーチ機能の登場は、特にEC業界や小売企業にとって興味深い変化です。従来、ユーザーが商品を探す際はGoogle検索やAmazon内検索、比較サイトなどを辿りましたが、今後はChatGPTのようなAIエージェントに最適商品を選んでもらう流れが増える可能性があります。実際、KPMGの調査でも若年層の30%近くがAIチャットボットで商品探しをすると答えており、この傾向は今後さらに強まるでしょう。企業はこの潮流に適応するため、自社商品の情報をAIに正しく届ける取り組みが必要になります。

まず、自社サイトの商品ページに構造化データ（Productマークアップ等）を入れておくことは必須と言えます。AIがウェブサイトをクロールして情報収集する際、構造化データがあれば価格や在庫、レビュー評価などを正確に理解・活用しやすくなります。

また、ChatGPTはユーザーの要望に合わせてウェブ上の最新情報を収集する仕組み上、信頼性のある情報源を参照する傾向があります。業界専門サイトやレビューサイト、掲示板（Redditなど）がよく引用されるとの指摘もあり、自社商品のレビューや言及がこれらに存在するかも重要です。

製品版ではありませんが、OpenAIは「高品質な情報源から最新の正確な情報を引っ張ってくる」と説明しています。この「高品質な情報源」の中に自社が入り込めるよう、たとえば専門家による評価記事を書いてもらう、あるいは公式ブログで比較コンテンツを発信する、といった広報戦略も考えられます。

さらに、今後ChatGPT等への広告出稿やデータフィードの可能性も検討されるでしょう。現時点でChatGPT内に特定の商品を優先表示するといった仕組みはありませんが、OpenAIも将来的なマネタイズとして広告モデルを検討中と報じられています。

企業としては、SEOに加えて「チャットボット上位表示」を目指すAEO（Answer Engine Optimization）とも言うべき発想が必要になります。具体策は模索中の段階ですが、自社サイト運営者はこうした新潮流について社内で問題提起し、情報収集や実験を始めておくと良いでしょう。

例えば、自社名や商品名をChatGPTに聞いてみてどのような回答が返ってくるかを定期的にチェックし、誤情報が出てくる場合は公式情報発信を強化する、といった取り組みも有益です。AI時代におけるデジタル上の自社情報の統一性や正確性の管理が、今まで以上に企業ブランド戦略の一部となっていくと考えられます。

まとめ

本記事では、12月の主要なSEOニュースの概要と企業がとるべき対策についてまとめました。

技術トレンドに振り回されすぎず、自社の顧客が求める情報は何か、どうすればより役立つ形で提供できるかを軸に据えてコンテンツ制作・サイト運営を続けてください。その上で、新しいツールや機能は積極的に試し、データに基づき取捨選択していく柔軟性が求められます。

2025年12月の様々なニュースは、SEOの世界がますます高度化・複雑化していることを示しています。しかし本質は変わらず、ユーザーファーストの精神で正確かつ有益な情報発信を続ける企業が、検索エンジンからもAIからも信頼される存在であり続けるでしょう。来たる2026年も最新動向を注視しつつ、腰を据えたSEO対策で長期的な成功を目指しましょう。