LPO対策とは？SEO・EFOとの違いや分析ツールについて解説

LPO対策とは、「ランディングページを改善するための施策」を意味する言葉です。商品やサービスの魅力を効果的に訴求するためには、適切なLPO対策が欠かせません。

そこで今回は、LPO対策のやり方と具体的なチェック項目、おすすめのツールについて紹介します。

「LPO対策のやり方が分からない、成約率を高めたい」とお考えの方は、ぜひ参考にしてください。

＜SEO対策について詳しく知りたい方はこちら＞SEO対策とは？SEO対策のメリット・デメリットと対策方法を詳しく解説

LPO対策とは？SEO・EFOとの違いも解説

LPOとはLanding Page Optimizationの略語で、日本語では「ランディングページ最適化」を意味する言葉です。商品やサービスの魅力をより効果的に伝えたり、成約率を高めたりするために行われる、マーケティング手法の1つです。

LPO対策の重要性

適切なLPO対策を講じることで新規顧客の獲得や、広告の費用対効果の改善などが期待できます。見込み客1人あたりの客単価アップにもつながるため、売上拡大を目指す企業にとって重要な施策です。

また、LPO対策を行う際は、仮説検証を繰り返すことが大切です。商品ジャンルや顧客層によって最適な施策はさまざまで、確実に効果が出る施策を見つけ出すのは簡単ではありません。

しかし、データ分析や改善施策の検討を繰り返すうちに、成約率向上のポイントが徐々に見えてきます。

LPO対策は、長期的に見るとメリットが大きいマーケティング施策であるため、できる限り早い段階で取り組むと良いでしょう。

SEO・EFOとの違い

LPO・SEO・EFOの違いが下記のとおりです。

SEOとは、Search Engine Optimization（検索エンジン最適化）の略語です。GoogleやYahoo!などの検索エンジンにおいて、検索結果の上位に記事を表示させるための施策をSEO対策と呼びます。

EFOとは、Entry Form Optimization（エントリーフォーム最適化）の略語です。ユーザーがフォーム入力の途中で離脱するのを防ぐための施策で、成約率の向上につながります。

LPO対策は主に成約率の向上を目的としており、EFOもそのうちの1つに含まれます。

集客数増加を目的としたSEO対策は、LPO対策とは目指す方向性が異なるものの、組み合わせることで相乗効果が期待できるでしょう。

LPO対策のやり方と具体的なチェック項目

LPO対策のやり方は次の通りです。

1. 現状を分析して課題を明確にする
2. 改善施策を実施してA/Bテストを行う
3. テスト結果を分析してLPに反映させる
4. PDCAを回し続ける

それぞれのステップごとに、具体的なやり方とチェック項目を解説します。

現状を分析して課題を明確にする

効果的なLPO対策を行うためには、現状を正確に分析して課題を明確にするのが第一です。アクセス解析やヒートマップ分析などを行って、次の項目を洗い出しましょう。

• クリック率
• 成約率
• 滞在時間
• 直帰率
• 離脱率

書き出した数字やヒートマップ分析の結果を見ながら、ユーザーの動きを言語化します。

「クリック率は高いが、成約率が低い」「滞在時間が長いのに、離脱率も高い」と、分析結果を眺めながら感じたことがあればメモしましょう。

現状の分析により課題が明確になったら、目標を達成するために必要な施策を検討します。最初に思いつく限りの施策を書き出してから、組み合わせたり並べ替えたりして優先順位をつけていくと見落としが少なくなります。

改善施策を実施してA/Bテストを行う

改善施策を2〜3個まで絞れたら、A/Bテストを行いながら検証していきましょう。改善前のランディングページをベースとしながら、それぞれの施策を実施したときの数字の変化を記録します。

A/Bテストを行う際に大切なのが次の5つです。

• 前提条件をそろえる
• 成約率の変化に注目する
• テスト実施前に仮説を立てる
• 改悪された場合には理由を考える
• テスト回数が多いほど精度は上がる

上記のような基本ルールを守らずにA/Bテストを行うと、時間もお金も無駄になってしまいます。一つひとつの改善施策の効果を正確に評価するためにも、慎重にテストを行いましょう。

テスト結果を分析してLPに反映させる

すべての改善施策の実施が終わったら、それぞれの結果を比較・分析します。現状の分析で洗い出した5つのチェック項目を中心に、それぞれの施策を見直してみましょう。

テスト結果を分析するときは、次のポイントに着目すると効果的です。

• ファーストビューの違いによる影響はどの程度か
• 言葉遣いの変化によって成約率に差が出たか
• 申し込みフォームの配置やデザインは適切か
• 離脱率が高いページの共通点はどのような点か
• 成約率が上がった原因として考えられることは何か

LPO対策のスタート時と同様に、アクセス解析やヒートマップ分析を行いながら、ランディングページの細かい部分までチェックします。

施策ごとの分析が終わったら、得られた情報をもとにして新たな改善施策を2〜3個考えてみましょう。

PDCAを回し続ける

ステップ3までがLPO対策の基本的なやり方です。これまで解説したようなPDCAを回し続けることで、徐々に理想的なランディングページへと近づいていきます。

ただし、必ずしも成約率が上がるとは限りません。ときには成約率が下がったり、仮説が外れたりする場合も多いので、結果に一喜一憂せずに淡々と続ける姿勢が大切です。

LPO対策におすすめのツール

LPO対策を効率よく進めるためには、ツールの活用も効果的です。LPO対策に役立つ4つのツールの特徴を解説します。

DLPO

• A/Bテストと多変量テストの組み合わせで成約率向上のヒントが見つかる
• DMPやCMPなど外部プラットフォームとの連携が良い
• 700社以上の導入実績あり

DLPOは、テスト機能が充実したLPOツールです。通常のA/Bテストだけでなく、ページごとの細かい要素を分析できる多変量テストも行えるのが魅力です。

「ページ内のどの要素が効果的だったのか」「成約率が変化した要因はどこにあるのか」と、細かい部分まで検証できます。テスト結果の分析精度が上がるため、より少ないPDCAサイクルで目標達成に近づけるでしょう。

CVX

• LP作成からLPO対策まで一貫して行える
• クリエイティブ改善の手間がかからない
• PDCAを高速で回せる

ランディングページの作成からA/Bテスト、クリエイティブ改善まで、すべてを同じツール内で行えるのが特徴です。テスト結果の分析により導き出した改善施策を、スピーディーに実装できる点はCVXならではのメリットです。

200種類以上のデザインテンプレートを使用すれば、知識がない人でも直感的にランディングページを作成できます。行間・字間の微調整といった細かい作業も簡単に行えるので、LPO対策をしたことがない人でも使いやすいツールです。

SiTest

• ヒートマップ・A/Bテスト・EFOを搭載したオールインワンLPOツール
• 機能性の充実度は業界トップクラス
• UI/UX改善、DX推進にも効果的

SiTestは、数あるLPOツールのなかでも特に機能面で充実しているものの1つです。LPOに必要な機能はもちろんのこと、広告効果測定やメールマーケティング機能といったサービスも提供しています。

機能が多く使いこなすのが難しい一面もあるものの、多くのユーザーを抱える大企業にとっては便利なツールです。自社のランディングページを徹底的に改善したいとお考えの方は、導入を検討してみると良いでしょう。

Visual Website Optimizer

• A/Bテストを効率良く実施できる
• シンプルな操作性で使いやすい
• 低コストで導入できる

Visual Website Optimizerを導入すると、A/Bテストを効率良く実施可能です。JavaScriptで見た目だけが異なる複数のページを用意して、各ページにユーザーを均等に振り分ける機能を搭載しているため、検証効率が上がります。

他のLPOツールと比較すると運用コストを抑えられるのもメリットです。なるべく費用をかけずにランディングページを改善したい場合には、導入を検討してみてください。

まとめ：LPO対策をして成約率を改善しよう

LPO対策は、ランディングページにおける成約率を高めるために重要なマーケティング施策です。現状を分析して課題をあぶり出し、一つひとつ改善するといった地道な作業を積み重ねることで徐々に売上が拡大します。

より効率的なLPO対策を行うためには、ツールの導入も検討すると良いでしょう。目標とする売上まで最短距離で到達するためにも、ぜひ参考にしてください。

弊社のSEOサービス「ランクエスト」では、お客様ごとに専任のコンサルタントがつき、戦略立案からコンテンツ制作、効果測定まで、すべて対応いたします。SEO対策にお悩みの方は、お気軽にご相談ください。

磯崎慎平

株式会社eclore　Web Director / Marketing Director
デザイン専門学校を卒業後、2012年に入社。Web領域を中心に、コーポレートや採用サイト、メディアサイトなどのデザイン、コーディング業務に従事。また、リスティングを中心とした広告運用も担当。SEO・広告の観点で優位性のあるWeb制作を得意としています。Web制作数 年間100以上 / 広告運用額 年間2億円以上。