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2026年1月は、Google検索においてコアアップデートの余波や生成AIの進化、検索のパーソナライズ強化など重要な動きが相次ぎました。
本記事では、SEO担当者に向けて、今押さえておくべき最新トレンドととるべき対応についてわかりやすく解説します。
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コアアップデートと検索アルゴリズムの状況について（2025年12月～）
Googleは2025年12月11日より年内3回目となるコアアップデートを実施し、ロールアウトは約18日後の12月29日に完了しました。このアップデートは「検索利用者にとって関連性が高く（Relevant）で満足度の高いコンテンツをあらゆるサイトからより適切に表面化するための定期的なアップデート」であると説明されています。大規模な順位変動が12月13日および20日前後に観測され、影響はサイトによって明暗が分かれました。
Googleから特別な新ガイダンスは示されていませんが、「満足できるコンテンツを提供している限り特別な対応は不要」であり、順位が下がった場合でも「人を第一に考えた有用で信頼性の高いコンテンツ」に立ち返ることが重要と繰り返し強調されています。自社のコンテンツを見直す場合は、以下のサイトを参考にしてください。
関連ページ：Google Search Central「有用で信頼性の高い、ユーザーを第一に考えたコンテンツの作成」
実際、Google検索セントラルの公式ドキュメントにも「Googleでは常に検索アルゴリズムを更新しており、小規模なコアアップデートも含まれる。広く認知されないため発表はされないが、サイトのコンテンツ改善によって次の大型アップデートを待たずとも順位が上がるケースがあり得る」と初めて明記されました。
ただし、改善の効果を確認するために、必ずしも大規模なコア アップデートを待つ必要はありません。Google では常に検索エンジンのアルゴリズムを更新しており、その更新には小規模なコア アップデートも含まれます。これらの更新は、広く認識されるものではないため発表されませんが、コンテンツの掲載順位が上がる（改善した場合）もう 1 つの方法です。
引用元：Google Search Central「Google 検索のコア アップデートとウェブサイト」
これは、日々のコンテンツ改善やサイト健全性の向上が定期的に評価されていることを意味し、SEO担当者はコアアップデートの有無に関わらず継続的に質の高いコンテンツ制作と技術最適化を実践し続ける必要があることを示唆しています。
Discoverフィードの独立性とパーソナライズに関する動向（2025年12月～）
12月には、検索エンジン業界イベント（ZurichでのSearch Central Live）でGoogleスタッフの発言として、Google Discoverのコンテンツ可視性は通常の検索ランキング要因とは、極めて緩やかな連動しかしていないことが確認されました。
（前略）
代わりに、Google Discoverでプロモーションされるためには、Google検索で上位にランクインしている必要はありません。これにより、小規模で知名度の低いパブリッシャーでも、現在のGoogle検索での順位が低くても、Google Discoverで成果を上げることが可能になります。引用元：SEARCH ENGINE ROUNDTABLE「Google: Discover Minimally Aligned To Search Ranking」
※DeepLによる翻訳を用いています。
具体的には、Discoverでは検索のオーソリティシグナルに縛られず「検索結果で上位表示されていない小規模サイトや新興サイトのコンテンツでも良質であれば積極的におすすめ表示され得る」という方針が示されています。これはDiscoverがユーザーの興味関心に基づくレコメンデーション機能であり、検索ランキング上は無名のサイトでも話題性やユーザーエンゲージメント次第で大きなトラフィックを得られる可能性を意味します。
（前略）
Google Discoverチームは、Google検索で上位表示されない可能性のある小規模なパブリッシャーのコンテンツを強調・促進したいと考えているとのことです。Google Discoverはその実現を目指しており、そのためにはGoogleの品質指標のみに依存して権威あるサイトやコンテンツだけを推進するわけにはいかないとのことです。
引用元：SEARCH ENGINE ROUNDTABLE「Google: Discover Minimally Aligned To Search Ranking」
※DeepLによる翻訳を用いています。
一方で、この方針は「従来の検索よりも低品質なサイトが紛れ込みやすい」要因の一つとも言われており、Google側も検索品質シグナルとのバランス調整には苦心しているようです。
Discover経由の流入を狙うために取るべき対応
Discover経由の流入を狙うには、検索順位だけでなくユーザーの興味を引くコンテンツ作りやタイムリーな話題提供が重要です。たとえ自社サイトのドメインオーソリティが高くなくても、ユーザーに刺さる良質な記事であればDiscoverで露出するチャンスがあります。
ただし、Discover掲載を目的に質を落とすことは逆効果となりえます。結局はユーザーに価値あるコンテンツを提供することが、検索結果・Discover双方での評価につながるといえるでしょう。
また関連して、ユーザー主導のパーソナライズ機能「Preferred Sources」の話題にも触れておきます。これは普段閲覧している特定サイトをユーザーが「優先サイト」として登録すると、検索結果のトップニュース枠にそのサイト発の情報が表示されやすくなる機能です。
Googleのパーソナライズ機能「Preferred Sources」のイメージ
引用元：Google「新機能とパートナーシップでウェブをサポート」
2025年末時点で米国とインドで先行提供されていましたが、2026年初頭にかけて対応言語を拡大し全世界展開が開始されています。Googleによれば登録可能なサイトは約9万サイトに上り、優先サイトに選択された場合そのサイトへのクリック率は平均2倍に向上したと報告されています。
ユーザーは、ローカルブログから世界的なニュースメディアまで、約9万もの多様な優先ソースを選択しています。優先ソースを選択すると、そのサイトへのクリック数は平均で2倍になります。
引用：Google「新機能とパートナーシップでウェブをサポート」
これはランキングアルゴリズムを超えてユーザー個々人の嗜好が検索結果に直接反映される仕組みであり、現段階ではニュース枠限定とはいえ将来的に一般の検索結果にも波及する可能性があります。サイト運営者としては、自社がユーザーの「お気に入り」として選ばれるブランド力・ファン層の醸成が益々重要になると言えます。
Geminiモデル「パーソナルインテリジェンス導入」とAIモード強化
生成AIを活用した検索の進化も2026年1月に大きく前進しました。Googleは1月中旬、AIサービス「Gemini」におけるパーソナライズ強化機能「パーソナルインテリジェンス (Personal Intelligence)」を発表し、米国のGoogle AI Pro/Ultraを使用している有料ユーザーから順次提供を開始しました。
参照：Google「Geminiがパーソナルインテリジェンスを導入」
さらにその約1週間後、このパーソナルインテリジェンス機能を検索のAIモードにも拡張導入しています。パーソナルインテリジェンスとは、ユーザーの「Gmail」や「Googleフォト」、「YouTubeの履歴」、「検索履歴」など個人データをAIアシスタントに統合活用させることで、一人ひとりに最適化された回答を返す新機能です。
パーソナルインテリジェンスは、 GmailやGoogleフォトなどのアプリから情報を安全に接続し、Geminiを他に類を見ないほど便利にします。この機能をオンにすると、どのアプリを連携させるかを正確に制御でき、それぞれのアプリがエクスペリエンスをさらに強化します。Gmail、フォト、YouTube、検索をワンタップで接続し、設定はシンプルかつ安全に設計されています。
引用：Google「Geminiがパーソナルインテリジェンスを導入」
例えば、Gmail上の予約情報とフォトに保存された家族写真から最適な旅行プランを提案したり、ユーザーの購入履歴に合わせて商品をレコメンドするといった具合に、検索結果やAI回答の内容がユーザーの状況・嗜好に即して変化します。言わば検索エンジンが「自分専用のAI秘書」のように振る舞うイメージです。
このパーソナライズ検索ではAIモデルとして最新の「Gemini 3」が採用されており、ユーザーデータの扱いには高度なプライバシー配慮も組み込まれており、Gmailやフォトの内容そのものは直接学習に使わず、必要最小限のフィードバックのみ学習利用する設計となっています。現時点では試験的かつオプトイン限定の機能ですが、生成AIの回答精度向上やユーザーからのフィードバックで今後さらに洗練される見込みです。
SEOへの影響と企業が取るべき対策
個人データに基づきユーザーごとに検索結果が大きく変わることから、従来の「特定キーワードでの一律の順位」という概念は今後弱まっていく可能性があります。特にAIモードではユーザーごとに最適化された回答が直接提示されるため、Know系（情報収集系）クエリやBuy（購買検討）クエリでは従来以上に通常の検索結果のクリック率が低下し、ゼロクリック検索が増加することも予想されます。
こうした環境では、画一的で誰にでも似たコンテンツは埋もれやすくなる反面、ユーザーごとの文脈に寄り添った専門性やブランド力を持つコンテンツが相対的に有利になるでしょう。たとえばユーザーが過去に購入・閲覧したことのあるブランドやサイトの情報は、パーソナライズされた検索で優先的に表示されやすくなる傾向が考えられます。
このため企業のWeb担当者やSEO担当者は、自社サイトのコンテンツがユーザーとのエンゲージメントやブランド体験を通じて「指名検索される価値」や「ファンから優先表示される価値」を高められるよう、差別化された情報発信に注力する必要があります。
なおパーソナルインテリジェンス拡張は現状米国英語の限定提供であり、日本の検索結果への反映は今のところありません。しかしグローバルでの展開状況を注視しつつ、将来に備えて上記のようなコンテンツ戦略の見直しやパーソナライズの影響を踏まえた新指標の活用などRank追跡手法の再検討を進めておくと良いでしょう。
AI Overviewsでの誤情報を発信問題とその後のGoogleの対応について
AI Overviewsに対する信頼性にも、この1月は大きな注目が集まりました。イギリスの大手紙ガーディアンによる調査報道で、Google検索のAI概要が医療関連の検索において重大な誤情報を表示していた事例が複数明らかになったのです。
例えば、膵臓がんの患者向け検索で「高脂肪食を避けるように」という真逆の助言をAIが提示していたケースでは、専門家が「非常に危険な誤りで、命に関わりかねない」と強く批判しています。他にも肝機能検査の基準値に関する誤った数値を示し、本来受診が必要な人に「正常だ」と誤解させる恐れがある回答や、女性のがん検査に関して「完全に間違った情報」を提示する例などが報告されました。
ユーザーが不安な時に頼る検索上部のAI回答が誤解を招く内容だったことで、医療団体や公益組織からも重大なリスクと指摘されています。
参照：Support the Guardian「Google AI Overviews put people at risk of harm with misleading health advice」
Googleの迅速な削除の措置
これを受けてGoogleは調査対象となった特定のクエリについて問題のAI概要の表示を削除する措置を講じました。実際に「肝臓の血液検査の正常値」に関する検索では、ガーディアン指摘後にAI概要が出なくなったことが確認されています。
もっともGoogleは個別の削除対応についてコメントを避けつつも、「AI概要で文脈が不足していたケースには今後幅広い改善を行い、必要に応じてポリシーに基づく対応も取っていく」と表明しています。また同社はAI回答の情報源として「著名で信頼できる情報元を引用している」と弁明しましたが、今回の件で生成AIの回答品質と検証プロセスに課題が浮き彫りになったことは否めません。
サイト運営者側でAIに表示させるか選択ができる可能性も
信頼性問題に加えて、生成AIがウェブ上のコンテンツを使用することへの出版社側の懸念も高まっています。イギリス競争当局（CMA）は1月28日、Google検索に関する規制案の中で「AI概要やAI回答へのコンテンツ利用についてパブリッシャーが拒否できる選択肢の提供」や「AI回答内での明確な帰属表示」を求めました。
これに対しGoogleも公式声明で協議に応じ、既存のコンテンツ制御手段（例: robots.txtのGoogle-Extendedディレクティブやnosnippetタグなど）では通常検索とAI利用を分離制御できない問題を認めた上で、生成AI向けに限定した新たな細粒度のオプトアウト機構の検討に着手したことを明らかにしました。
具体的には、通常の検索インデックスにはコンテンツを掲載しつつもAIの要約・回答には使われないようにサイト運営者が制御できる仕組みを開発中としています。ただしGoogleは新機能の要件として「運用がシンプルであること」「ユーザー体験を損ねない整合性があること」を挙げており、容易に実装できて検索品質も維持できる解決策を模索している段階です。
実現時期や具体策は未定ですが、今後サイト運営者側で「自サイトの内容をAIに概要生成させるか否か」を選択できる可能性が出てきた点は注目すべきでしょう。
AIによる誤情報が発信された場合の企業が取るべき対応
検索マーケティング担当者にとって、AI Overviewsの存在は一長一短です。ユーザーにとっては素早く要点を把握できる利便性がありますが、自サイトの記事内容がAIによって誤って要約・利用されるリスクや、AIによる回答がユーザーのサイトへの流入を奪う懸念もあります。
今回の事例から、自社コンテンツがAIにどう扱われているか定期的にチェックする重要性が増しています。実際の検索結果を観察し、AI概要で自社情報が引用・要約されている場合はその正確性を確認しましょう。
誤りがあればフィードバックボタン等で報告し、深刻な場合はコンテンツの構成変更や最終手段としてのオプトアウトも検討すべきです。またユーザー側にも、「AIの回答をうのみにせず出典を確認する」などの対応が必要とされます。
フィードバックの送信方法は以下をご参照ください。
AIモードのフィードバック送信方法
引用：Google検索ヘルプ「Google 検索の AI による概要で、情報をすばやく簡単に見つける」
SEO担当者もユーザーに信頼されるコンテンツを提供し続けることで、AI時代においても正確な情報発信源として選ばれるサイト作りを目指しましょう。
大量の404エラーに対するベストプラクティス
サイト運営をしていると避けられないのが「404エラー」です。1月中旬、GoogleのJohn Mueller氏がこの404ページ処理について改めて有益な見解を示し、SEO界隈で話題になりました。
特にSearch Console上で多数の404エラーが報告されている場合でも、それ自体はサイト品質のマイナス要因ではないことを明言しています。Mueller氏曰く、「404や410といったエラーステータスはウェブが正常に機能している証拠であり、それ自体がネガティブシグナルではない」ため、存在しないページへのアクセスがあっても過剰に心配する必要はありません。
404: URLはインデックスされません。無効なURLなので問題ありません。明確にしておくと：404/410はネガティブな品質シグナルではありません。これがウェブの本来あるべき姿です。
引用：reddit「Large number of 404s in GSC. Redirect to homepage or return real 404/410?」
避けるべきNG対応について
上記を踏まえ、Mueller氏は不用意に全ての404をホームページなどへリダイレクトするのは誤りだと指摘します。存在しないURLにも関わらず無理に200ステータスで別ページを表示すると、Googleからは「ソフト404」と見做される可能性が高く、結果としてクロールリソースの無駄遣いやユーザー混乱を招きかねません。
カテゴリリダイレクト: URLがインデックスされない。カテゴリページへの一時的な対応策となり得るが、ユーザーには依然として混乱を招く。（この場合、少なくともページに「なぜここにたどり着いたのか」を説明する表示をすること。）長期的にはソフト404となる。
引用：reddit「Large number of 404s in GSC. Redirect to homepage or return real 404/410?」
これはSEO評価の向上にはつながらないどころか、ユーザビリティ低下でサイト全体の評価悪化も招き得る不適切な対処です。
404ページで推奨される解決策
最善の策は、そのURLに実体がないなら正直に404もしくは410を返すことだと述べられています。その際、単に「Not Found」と表示するだけでなく、サイト内検索バーや人気記事への導線を設けたカスタム404ページを用意することでユーザーの離脱を防ぎ、関連コンテンツへの誘導が可能です。
弊社もユニークな404ページを表示しています。回遊してPVの多い導入事例のページのリンクを設置しており、その下にサイトマップのような各ページのリンクを配置しています。404ページでの離脱を防止する戦略を取っています。
ランクエストの404ページ
一方、リダイレク処理を行うのは「該当ページと1対1で対応する適切な代替ページ」が存在する場合に限定すべきとも助言されています。例えば製品ページを統合した、新URLが明確にあるケースなどではリダイレクトが有効ですが、そうでない場合は無理に転送せずエラーを適切に扱う方が健全です。
404に関する企業がとるべき対応
サイト管理者は定期的にSearch Consoleのエラー項目をチェックしつつ、報告される404の原因を分析しましょう。リンク切れやURLタイプミスが多発しているならリダイレクト検討も必要ですが、基本方針として「存在しないページは404/410で正しく終了し、ユーザー誘導はカスタム404ページでカバー」が現在のベストプラクティスです。
404エラーの存在そのものは避けられないものとして割り切り、むしろユーザーが迷子にならないようにサイトマップや内部検索の充実などの導線作りに注力してください。こうした対応は結果的にサイトの信頼性向上につながり、クローラビリティやユーザー体験の面でもプラスに働くでしょう。
まとめ
以上、2026年1月のGoogle検索とSEOを取り巻く主なニュースとトレンドを振り返りました。コアアップデートからAI検索の進化、コンテンツ要約AIの課題、コンテンツ配信の新機能、技術的なベストプラクティスまで、多岐にわたる動向が見られました。企業のWeb担当者やSEOコンサルタントの皆様は、これらの変化を踏まえてぜひ自社サイトの戦略をアップデートしてください。
ユーザー本位の良質なコンテンツ提供という原則を軸に、AI時代の検索動向に対応していくことで、2026年以降も検索エンジンからの集客とオンラインプレゼンス強化を実現していきましょう。
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