【2026年8月】SEO最新ニュース・トレンドまとめ

2026年8月は、検索順位の不正な操作に対処するスパムアップデートや、AI検索の機能拡充がありました。検索データの一部で記録不具合も公表されており、月次の数値を読み解く際には注意が必要です。

新しい情報に触れるたび、「自社でも対応したほうがよいのだろうか」と迷う担当者の方もいるのではないでしょうか。大切なのは、変更の内容だけでなく、対象となる地域や言語、確認できるデータの範囲まで押さえることです。

この記事では、Googleの公式発表をもとに8月の主要ニュースを時系列で振り返り、9月の施策を考えるうえで確認しておきたい点を解説します。

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Search Consoleで表示回数の記録不具合が発生、AI検索のデータは復元済み

Googleは、Search Consoleの「生成AIパフォーマンスレポート（検索）」で、8月13〜17日分の表示回数が実際より少なく記録されたと説明しています。このレポートは、GoogleのAI検索機能に自社サイトへのリンクが表示された回数を確認するためのものです。対象の日付は、レポートの集計基準である米国太平洋時間に基づきます。

8月21日付の追記では、該当期間の欠損データを復元したと報告されました。Googleは記録上の問題と説明しており、レポート上の減少が、そのまま実際の表示回数や訪問数の減少を示していたわけではありません。

（参照：Google Search Console ヘルプ『Search Consoleのデータ異常に関する記録』）

なお、8月13日分のDiscoverレポートでも、クリック数と表示回数が少なく記録される不具合が報告されています。Discoverは、ユーザーの興味・関心に応じて記事などを表示する機能です。こちらも記録上の問題ですが、8月21日の復元報告はAI検索レポートに関するもので、Discoverのデータまで復元されたとは記載されていません。

企業が取るべき対策

不具合の発生中にAI検索レポートのデータを保存した場合は、8月の月次報告を確定する前に再取得しておきましょう。社内の集計表も修正後の数値に差し替え、取得日を残しておくと、後から数字が変わった理由を説明しやすくなります。

流入の減少が気になる場合は、表示回数だけで結論を出さず、検索からのクリック数や、アクセス解析で確認した訪問・問い合わせの状況も見比べてください。

その際は、ツールごとの集計期間や時差にも注意が必要です。計測上の問題なのか、実際に集客が落ちているのかを分けて確認してから、記事の修正に進むことをおすすめします。

■参照情報
Google Search Console ヘルプ『Search Console のデータ異常』
Google Search Console ヘルプ『生成 AI パフォーマンス レポート（検索）』

8月のスパムアップデートが完了、日本を含むすべての言語が対象

Googleの公式記録によると、8月のスパムアップデートは日本時間8月19日1時27分に始まり、8月21日17時49分に完了しました。対象は全世界・すべての言語で、日本語の検索も含まれます。

スパムアップデートとは、検索順位を不正に操作する行為などを検出する仕組みの更新です。ただし、今回どの種類のスパムを重点的に検出したのかまでは、公式発表で明らかにされていません。

（参照：Google Search Status Dashboard『2026年8月のスパムアップデート』）

この発表だけを根拠に、「AIで作った記事が一律に評価を下げられた」と解釈するのは適切ではありません。Googleが問題としている行為の一つは、制作方法を問わず、検索順位の操作を主な目的として、読者への価値が乏しいページを大量に作ることです。

AIの利用そのものと、ポリシー違反に当たる制作・掲載の方法は分けて考える必要があります。

企業が取るべき対策

順位が下がった場合も、記事をまとめて書き直す前に、影響を受けたページと検索キーワードを絞り込みましょう。更新時期と下落時期が重なっただけでは、原因が確定したとはいえません。同じ時期に行ったサイト改修や記事の変更も、あわせて確認しておきたいところです。

コンテンツを点検する際は、AIを使ったかどうかよりも、読者に何を提供できているかに目を向けてください。たとえば、他サイトの説明を並べるだけで終わっていないか、自社で得た事例や検証結果があるか、読んだ人が次の判断に進める内容かを確認します。

Googleは、修正後にポリシーへの適合をシステムが認識するまで、数か月かかる場合があると説明しています。すぐに順位が戻るとは限らないため、変更した箇所とその後の推移を記録し、短期間の上下だけで修正を繰り返さないことも大切です。

■参照情報
Google Search Status Dashboard『August 2026 spam update』
Google検索セントラル『Google 検索のスパム アップデートとお客様のサイト』
Google検索セントラル『Google ウェブ検索のスパムに関するポリシー』
Google検索セントラル『有用で信頼性の高い、ユーザーを第一に考えたコンテンツの作成』

AI Overviewsに操作できる図解やツールを導入、検索内で学べる機能が拡充

Googleは8月19日、AI Overviews（検索結果に表示される「AIによる概要」）に、ユーザーが操作できる図解やツールを生成する機能の提供を始めたと発表しました。AI Mode（AIと対話しながら調べられる検索機能）では、英語で全世界への提供が完了したと説明しています。

たとえば、理科の概念を動かせる図で確認し、追加の質問に合わせて表示内容を変える使い方が紹介されています。同じ発表では、解説や詳しい情報へのリンクを備えた練習問題も案内されました。練習問題は両機能で英語による提供が始まっていますが、日本語でも同じように利用できるとする発表ではありません。

（参照：Google公式ブログ The Keyword『検索を使った学習を支援する新機能』）

SEO担当者として注目したいのは、検索結果の中で解決できる疑問の範囲です。こうした機能が広がれば、簡単な調べ物では外部サイトへの訪問が減る可能性があります。

一方、詳しく学ぶためのリンクから、より深い情報を求める読者が訪れる機会も考えられます。いずれも今回の機能から考えられる影響であり、自社の流入が増減すると確定したわけではありません。

企業が取るべき対策

まず見直したいのは、用語や仕組みの説明だけで終わっている記事です。読者がその先で何に迷うのかを考え、選び方や実務上の注意点まで答えられているかを確認してみてください。

たとえば、業務システムを紹介する記事なら、一般的な機能の説明に加えて、「どのような企業に向いているか」「導入時にどこでつまずきやすいか」「自社で試して分かったこと」を示す方法があります。情報量を増やすこと自体ではなく、読者の判断に役立つ内容を補うことが目的です。

Googleの公式ガイドでも、独自性のある有用なコンテンツと、従来からのSEOの基本が重視されています。新しい機能に合わせた特別な仕掛けを急いで作るより、重要なページをGoogleが取得できる状態に保ち、そのページを読む理由となる情報を充実させましょう。

■参照情報
Google公式ブログ The Keyword『5 new ways to level up your learning with Search』
Google検索セントラル『Google 検索の生成 AI 機能向けにウェブサイトを最適化する』

Googleの「優先ソース」への登録を促す新ボタンが登場

Googleは8月20日、サイト運営者がページに設置できる「Preferred Sources（優先ソース）」の新しいボタンを発表しました。優先ソースは、読者が継続して読みたいサイトを選び、そのサイトの記事を検索で見つけやすくする機能です。新ボタンでは、登録操作を終えると、読んでいたページの位置へ戻れるようになっています。

今回の変更は、優先ソースという機能そのものの新設ではありません。サイト上で記事を読んでいる人に、その場で登録してもらいやすくするための改善です。

（参照：Google公式ブログ The Keyword『検索・Discover・Googleニュースの表示を調整する新機能』）

公式ガイドによると、優先ソースに選ばれたサイトの記事は、その読者の「トップニュース」に表示されやすくなります。AI OverviewsやAI Modeでも、登録したサイトであることを示すバッジが付く場合があります。ただし、読者ごとの選択に基づく仕組みであり、ボタンを設置すればすべての人の検索順位が上がる、というものではありません。

企業が取るべき対策

専門分野の情報を継続して発信している企業メディアでは、読者に再び見つけてもらうための方法として検討できます。まずはGoogleのソース設定ツールで、自社サイトが登録対象として表示されるかを確認してください。

登録対象は、ドメインまたはサブドメイン単位です。たとえば、企業サイト内の「/blog/」という記事コーナーだけを独立した登録先にはできません。公式ガイドには、ボタンを設置できない場合にテキストリンクや画像リンクで案内する方法も用意されています。

設置するなら、記事を読み終えた位置など、読者が内容に納得したタイミングで案内する形が考えられます。「この記事が役に立ったので、次も読みたい」と思ってもらえる内容と組み合わせ、継続的に読んでもらうための取り組みとして位置づけるとよいでしょう。

■参照情報
Google公式ブログ The Keyword『Personalize the content you see on Search, Discover, and News』
Google検索セントラル『読者が Google 検索の優先するニュース提供元からサイトを見つけられるようにする 』

ファビコンの対応形式を明記、対応範囲そのものは変更せず

Googleは8月28日、検索結果に表示するファビコンの対応ファイル形式を、公式ドキュメントに明記しました。ファビコンは、検索結果のサイト名のそばなどに表示される小さなアイコンです。

今回、PNGやICOなどの対応形式が具体的に示されましたが、Googleは「対応するファイル形式自体は変わっていない」と説明しています。これまで参照先の外部資料に依存していた説明を明確にしたもので、新しい形式への切り替えを求める発表ではありません。

（参照：Google検索セントラル『ドキュメントの更新履歴』）

企業が取るべき対策

すでに検索結果で正しく表示されているサイトなら、今回の発表だけを理由にファビコンを作り直す必要はありません。

表示されない、古いロゴのままになっているといった場合は、制作担当者と設定を確認しましょう。点検するのは、トップページのアイコン指定、画像が正方形で対応形式になっているか、Googleの巡回プログラムがトップページと画像ファイルの両方を取得できるか、といった点です。

Googleは、要件を満たしても表示を保証するものではなく、再取得や反映に時間がかかると案内しています。反映されないからといって画像のURLを何度も変えるより、正しい設定と同じURLを維持して確認することが基本です。

■参照情報
Google検索セントラル『ドキュメントの最新の更新内容』
Google検索セントラル『検索結果に表示されるファビコンを定義する』

サイトの評判に関するポリシーを更新、欧州の一部で適用方法を変更

Googleは8月28日、「サイトの評判に関するポリシー」の運用変更を発表しました。これは、掲載先のサイトが築いてきた検索評価を利用して順位を上げることを主な目的に、第三者のコンテンツを掲載する行為に関するルールです。外部ライターや提携企業の記事を載せること自体が、一律に問題となるわけではありません。

8月30日以降は、Googleの担当者が違反を確認して行う「手動による対策」の影響が、検索する人の地域によって異なると説明しています。

日本を含むEEA（欧州経済領域）の域外では、従来どおり、対象となったサイト内の部分に手動による対策の影響が及びます。一方、EEA域内ではその影響を適用せず、対象部分をサイトのほかの部分から分けて評価する場合があるという説明です。区分の基準は企業の所在地ではなく、検索しているユーザーがいる地域です。

（参照：Google検索セントラル ブログ『サイトの評判に関するポリシーの更新』）

企業が取るべき対策

日本向けに集客しているサイトは、今回の発表を「第三者コンテンツへの対策がなくなった」と捉えないようにしましょう。外部パートナーに制作や運営を任せている記事コーナーがあれば、掲載内容を誰が確認し、誰が責任を持っているのかを整理しておく必要があります。

Googleの詳しい説明では、掲載元の編集上の関与、コンテンツの品質、著者・責任主体の表示、他サイトと同じ内容が掲載されていないかなどを確認するとしています。また、どれか一つの項目だけで判断するわけではないとも明記されています。著者名を追加したり、デザインを本体サイトに合わせたりするだけでなく、実際の制作・確認体制まで点検してください。

すでに影響が疑われる場合は、Search Consoleの「手動による対策」レポートで通知の有無と対象を確認することから始めます。日本と欧州の両方で事業を展開している企業では、国別の検索データも確認し、地域ごとの変化を分けて把握すると状況を整理しやすくなります。

■参照情報
Google検索セントラル ブログ『サイトの評判に関するポリシーの更新』
Google検索セントラル『サイトの評判に関するポリシーの更新』
Google Search Console ヘルプ『ドキュメントの最新の更新内容』

補足（8月31日付発表）：AI検索レポートと掲載を選べる設定が全世界に展開

Googleは8月31日付の公式追記で、Search Consoleの生成AIパフォーマンスレポートと、AI検索機能への掲載を選べる設定を全世界のサイトに展開したと案内しました。日本時間での公開日時は確認できないため、月末の補足として取り上げます。

（参照：Google検索セントラル ブログ『生成AIパフォーマンスレポートの紹介と全世界展開の追記』）

検索向けのレポートでは、AI OverviewsやAI Modeに自社サイトへのリンクが表示された回数を、ページ・国・デバイスなどの切り口で確認できます。ただし、この専用レポートではクリック数を確認できません。「表示回数が増えたので、AI検索からの訪問も増えた」とは判断できない点に注意してください。これらの表示回数は検索全体のレポートにも含まれるため、別枠の実績として足し合わせると二重集計になります。

掲載設定では、AI Overviews、AI Mode、Discoverの生成AI機能に、自社のリンクやコンテンツを含めるかどうかを選べます。Googleは、この設定を、対象のAI機能以外の検索順位や掲載可否を決める判断材料には使わないと説明しています。

一方、掲載対象から外せば、該当するAI機能での表示や、そこからの訪問機会も失います。

なお、この設定はAIの学習を止めるためのものではありません。Googleは、対象モデルの学習への利用を制限する方法として、別の制御手段であるGoogle-Extendedを案内しています。AIの回答への掲載と、モデルの学習への利用は分けて確認しましょう。

（参照：Google Search Console ヘルプ『検索の生成AI機能に対する掲載設定』）

企業が取るべき対策

新しい設定が加わったからといって、すぐに変更する必要はありません。まずは現在の設定と、AI検索に表示されているページを確認し、自社の状況を記録しておきましょう。

レポートが見当たらない場合も、それだけで技術的な問題があるとは限りません。Googleのヘルプでは、AI検索機能での表示回数が十分でない場合などに、レポートが表示されないことがあると案内されています。

掲載を続けるかどうかは、公開している情報の性質と、読者にどう届けたいかを踏まえて判断することをおすすめします。AIによる情報利用への懸念だけで一律に除外するのではなく、失う接点も含めて検討してください。変更する際は、SEO担当者とコンテンツの責任者で対象範囲を共有し、判断理由と変更日を残しておくと、その後の検証にも役立ちます。

■参照情報
Google検索セントラル ブログ『Search Console に検索の生成 AI のパフォーマンス レポートを導入』
Google Search Console ヘルプ『生成 AI パフォーマンス レポート（検索）』
Google Search Console ヘルプ『検索の生成 AI 設定』

まとめ

8月のニュースでは、機能や運用の変更だけでなく、記録不具合や説明文の更新もありました。すべてを順位変動の原因と捉えず、自社に関係する変更かを見極めることが大切です。